EVIDENCEエビデンス
「三室ダブルイン型電解酸化水」の安全性と有効性
確認における
第三者試験の実施経緯について
弊社および弊社製品製造元会社である
株式会社レドックスでは、
「三室ダブルイン型電解酸化水」の安全性と有効性の検証において、
第三者機関により多くの試験を
実施してきております。
代表例をご提示致しますので是非ご覧ください。
| 新型コロナウィルス（SARS-CoV-2）不活化試験 | |
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 一般財団法人日本繊維製品品質技術センター（QTEC） |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| 試験条件 : ウィルス懸濁液: 試験サンプル=1:19 作用温度：25℃、作用時間：1分 感染価測定法 : プラーク測定法 |
「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」は有効塩素濃度25ppmで、新型コロナウィルス（SARS-CoV-2）に対し1分作用で99.999%以上（検出限界）不活化することが確認された。 |
| インフルエンザウィルス(H3N2)不活化試験 | |
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 一般財団法人日本繊維製品品質技術センター（QTEC） |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| 試験条件 : ウィルス懸濁液: 試験サンプル=1:19 作用温度：25℃、作用時間：1分 感染価測定法 : プラーク測定法 |
「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」は有効塩素濃度25ppmで、インフルエンザウィルス（H3N2）に対し1分作用で99.999%以上（検出限界）不活化することが確認された。 |
| ノロウィルス（ネコカリシウィルス）不活化試験 | |
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 株式会社ユニオンバイテック |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| 試験ウィルス：ネコカリシウィルス 使用細胞：CRFK細胞 JCRB9035 試験条件：ウィルス懸濁液：試験サンプル＝1:9 |
「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」は有効塩素濃度25ppmで、ノロウィルスの代替ウィルスであるネコカリシウィルスに対し15秒・30秒・10分の作用時間でいずれも99.999%以上（検出限界）不活化することが確認された。 |
| 細菌・ウィルス不活性化試験 | |
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 株式会社江東微生物研究所、 株式会社日本食品分析センター など |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| 標準混合菌、カンピロバクター、黄色ブドウ球菌、大腸菌(O157、H7)、緑膿菌、サルモネラ菌、MRSA、腸炎ビブリオ、カンジタ、黒コウジカビ、ノロウィルス(ネコカリシウイルス)の不活性化試験を実施 | 「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」は有効塩素濃度25ppmは、試験した一般細菌、真菌群に対し検出限界までの失活化を確認。ノンエンベロープウィルスであるノロウィルス(ネコカリシウイルス)に対しても99.9%以上の不活性化を確認。 |
| 清涼飲料水の規格基準適合検査 | |
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 株式会社江東微生物研究所 |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| 水質試験検査 | 「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」は有効塩素濃度60ppmまでのいずれの条件においても、清涼飲料水の規格基準に適合、飲めるほどの安全性を確認。 |
| 経口毒性試験 | |
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 一般財団法人日本食品分析センター |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| 雌ラットを用いる急性経口毒性試験 | 「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」有効塩素濃度50ppm・2000㎎/kgを雌ラットに経口投与し、14日間観察を行った結果、いずれの異常および死亡例は認められなかった。 |
| 吸引毒性試験 | |
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 一般財団法人日本食品分析センター |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| 雌ラットを用いる気管内投与による急性毒性を検証 | 「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」有効塩素濃度50ppm・0.5ml/kgを雌ラット5匹の気管内に投与、14日間観察を行った結果、全例で死亡例は無く、体重、肺重量、気管支肺細胞数及び細胞分画のいずれも異常は認められず、吸引毒性を示さないことが確認された。 |
| 眼刺激性試験 | |
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 医薬品メーカーとの共同研究 |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| 眼刺激代替法 | 「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」は有効塩素濃度50ppmまでの各条件おいて眼刺激性は認められないことを確認。 |
| MRSA感染者の心臓外科手術への活用 | |
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 国立大学大学院医学研究科との共同研究 |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| MRSA感染者の心臓外科手術において、「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」有効塩素濃度25ppmで体内洗浄しながら手術を実施 | MRSA感染者の心臓外科手術において、ポピドンヨードと生理食塩水のみで手術を行っていたときの生存率は31%であったが、「三室ダブルイン型電解酸化水」で体内を殺菌洗浄しながら手術することにより、生存率が90%と著しく向上したことが確認。 ※2002年創傷治癒世界会議、2003年世界水フォーラムにて発表 |
| ラット皮膚全層欠損モデルにおける 創傷治癒効果 |
|
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 国立大学大学院医学研究科との共同研究 |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| 67匹の個々のラットついて、ひとつの創傷に60mlの量の水あるいは「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」有効塩素濃度25ppmを7日間、一日2回の処置を実施。創傷は面積測定により、毎日寸法を計測。 | 「三室ダブルイン型電解酸化水」を塗布した場合は、3日後で明らかな皮膚再生効果が確認。「三室ダブルイン型電解酸化水」に含有する活性イオンがDNA合成に大きく作用した結果と考察されている。 ※2002年創傷治癒世界会議、2003年世界水フォーラムにて発表 |
| 加速劣化試験(加速度試験) | |
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 株式会社ユニオンバイテック |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| 室温40℃、湿度75％の過酷環境下に「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」有効塩素濃度25ppmを保管し、4ヶ月経過後の細菌不活性化効果を試験 | 同条件4ヶ月保存経過後(＝標準状態環境下2年間の保存経過相当)、においても標準混合菌、カンジタ、黒コウジカビに対し検出限界までの不活性化を確認。＝2年(以上)の有効期間を確認。 |
| 有効塩素濃度200ppm次亜塩素酸ナトリウム との消毒効果比較試験 |
|
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 札幌臨床検査センター株式会社 (札幌厚生病院との共同検証) |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| 8種類の野菜・果物に、表面処理後、有効塩素濃度20ppmの「三室ダブルイン型電解酸化水」に5分間かけ流し後5分流水洗浄したものと、有効塩素濃度200ppm次亜塩素酸ナトリウムに5分浸漬後10分流水洗浄したもの、との消毒効果を比較 | 有効塩素濃度20ppmの「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」は、有効塩素濃度200ppmの次亜塩素酸ナトリウムと同等以上の消毒効果があることを確認。 ※保健所に対し、札幌厚生病院と共同申請 |
| 低濃度における細菌不活化効果検証試験 | |
|---|---|
| 研究内容／検証機関： ホクレン農業協同組合連合会 |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| かぼちゃ腐敗原因菌である つる枯病菌、フザリウム属菌に対し、有効塩素濃度30ppm、有効塩素濃度10ppm、有効塩素濃度5ppm、有効塩素濃度1ppmの「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」の殺菌効果を試験 | 有効塩素濃度5ppm以上の「三室ダブルイン型電解酸化水」において、つる枯病菌、フザリウム属菌(ともに糸状真菌)の不活性化を確認 |
| バイオフィルム形成芽胞菌の不活化試験 | |
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 充填機メーカーとの共同研究 |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| バイオフィルムを形成した芽胞菌に対する「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」有効塩素濃度25ppmの不活化効果を、常温と60℃において試験 | 「三室ダブルイン型電解酸化水」有効塩素濃度25ppm・常温においては30分で、 nES有効塩素濃度25ppm・60℃においては10分で、 バイオフィルム形成芽胞菌が検出限界まで不活性化することを確認 |
| 歯周病原因菌の不活性化試験 | |
|---|---|
| 研究内容／検証機関： 北海道大学大学院歯学研究科 |
|
| 試験方法 ／試験内容 |
結果 |
| 歯周病原因菌(Streptococcus mutans・Escherichia coli)に対する「三室ダブルイン型電解酸化水（pH6.5）」有効塩素濃度6.25ppm(有効塩素濃度25ppm 「三室ダブルイン型電解酸化水」の4倍希釈)の不活化効果を試験 | 「三室ダブルイン型電解酸化水」は、有効塩素濃度6.25ppmにおいても、歯周病原因菌に対する不活化を確認。※第14回日本口腔機能水学会、第139回日本歯科保存学会にて発表 |
Note)共同研究機関との秘密保持契約等の関係上、検証機関名を開示できないものがあります